【指標解説】投資家の必須知識!株主還元と指標について解説!

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【指標解説】投資家の必須知識!株主還元と指標について解説!

ゆとらの財務らぼへようこそ!!

今回は株主還元について解説をしていこうと思います!すべての投資家の目的である株主還元ですが、「どんな指標があるのか知らない…」や「自社株買いをして何のメリットがあるのかわからない」など分からないことも多いと思います。たしかに会計やファイナンスを勉強していないと株主還元の指標やメリットについては勉強する機会は少ないと思います。

そのため今回は、DOE配当性向などの指標の解説や自社株買いをするメリットであるシグナリング仮説などの仮説などについて解説をしていきます。この記事を読むことで、株主還元の指標を理解し、自身の投資方針を明確に決めることができるようになります。投資方針を明確にしたい人や理論的な株主還元の理由を知りたい人はぜひ最後まで読んでください!!

配当金

株主還元の方法は大きく分けて2つあります。株価の値上がり益による還元(キャピタルゲイン)と配当金による還元(インカムゲイン)の2つです。インカムゲインである配当金は、当期純利益内部留保(利益剰余金など)を原資として株主に支払われます。また、支払いには現金を必要とするため、現金を多く保有するキャッシュリッチ企業は安定して配当を行うことが出来ると言えます。

キャピタルゲイン→株価値上がり益

インカムゲイン→配当金

配当利回り

配当利回り(%)=1株当たり年間配当金÷株価×100

配当利回りは株価に対して配当金が何%であるかを示す指標です。配当利回りが高い銘柄のことを高配当銘柄といい、個人投資家からは支持されています。何%からが高配当であるかに関して明確な定義は存在しませんが、ゆとらは4%前後から高配当だと定義をしています。

配当性向

配当性向(%)=1株当たり年間配当金÷EPS×100

または

配当性向(%)=配当金総額÷親会社に帰属する当期純利益×100

配当性向は利益に対して配当金が何%であるかを示す指標です。配当性向が高いと株主還元に対して積極的であると評価できます。一方で、配当性向が高いということは将来的な増配余地がその分少ないとも考えられるため、投資方針によって必ずしも高ければいいというわけではありません。

累進配当・連続増配

累進配当

累進配当は、株主還元方針として減配をせずに現在の配当金額の維持もしくは増配をし続ける配当方針のことを指します。近年注目されている還元方針であり、総合商社の三菱商事や石油販売大手のENEOSなどが累進配当を宣言しています。

ゆとらの分析した銘柄の中では、日清食品HD澁澤倉庫が累進配当を還元方針で明記をしています!

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連続増配

連続増配は、累進配当とは異なり常に増配をすること(していること)を指します。ただし、連続増配は累進配当のような還元方針として明記されるものではなく、連続で増配している状況を指す用語となります。日本では化学メーカーの花王や総合リースの三菱HCキャピタルが連続増配銘柄として挙げられます。

DOE(株主資本配当率)

DOE(%)=年間配当金総額÷株主資本×100

または

DOE(%)=配当性向×ROE

DOEは株主資本に対して配当金が何%であるかを示す指標です。配当性向は利益額によって大きく変動しますが、株主資本は期ごとに大きく変動することはないです。そのため、還元方針にDOEを導入している企業は、配当性向を還元方針にするよりも安定した還元をする姿勢があると考えられます。

自社株買い

自社株買いは第三者(個人や企業)のもつ株式を買い集めることで株価の値上がりや一株当たりの価値の向上を狙った株主還元方法です。ここからは、なぜ自社株買いがキャピタルゲインに影響を与えるかを理論や仮説を元に解説していきます。

理論・仮説

一株当たりの価値向上

自社株買いを行うことで、市場に流通している株式は減少をします。その結果、EPSやBPS、配当金は分母の減少により上昇します(厳密には株式の消却が行われることで分母は減少)。一株当たりの価値が向上することで連動して株価も上昇するため、自社株買いは株価上昇に影響を持つと考えられます。

EPS=親会社当期純利益÷発行済み株式数

BPS=株主資本÷発行済み株式数

配当金=支払配当総額÷発行済み株式数

 

発行済み株式数が減少することでEPSなどは上昇する→株価上昇

理論・仮説

シグナリング仮説

シグナリング仮説は、情報の非対称性によって経営見通しを還元政策から判断し、株価が変動するという仮説です。投資家は経営者(企業内部)よりもその投資先企業について知らないため、投資家と経営者には情報の非対称性が存在します。そこで、投資家は経営者の経営や還元へのスタンスから先行きを見通します

経営者が自社株買いを発表すると「今後も業績が拡大して投資余力があるのかも!」や「今後の成長から今は割安と判断してるんだ!」などの株価上昇をもたらす見通しが発生し、結果として株価は上昇するという仮説です(増配や減配も同様に仮説が成り立ちます)。

理論・仮説

フリーキャッシュフロー仮説

フリーキャッシュフロー仮説は、投資家と経営者の利害対立における経営の意思表示を評価して株価が変動するという仮説です。投資家は経営効率の最大化を望みます。一方で、経営者は経営する上で必要以上の投資の拡大を行う(投資拡大が目的となってしまう)ことがあります。

経営者が自社株買いをすることで、社内に残るフリーキャッシュフローが減少します。それは経営者の投資余力が減少することと同義であり、経営の非効率化(過剰投資)を回避することができるため株価が上昇するという仮説です。

総還元性向

総還元性向(%)=株主還元総額÷親会社に帰属する当期純利益×100

株主還元総額=年間配当金総額+年間自社株買い総額

総還元性向は利益に対してどれほど株主還元をしているかを示す指標です。配当と自社株買いをどちらも行う企業の株主還元を見るときに有用な指標です。

ゆとらの分析した銘柄の中では、安藤・間が還元方針に総還元性向を導入しています。

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まとめ

今回は株主還元についてまとめました!

近年は日本株でも自社株買いや増配などが多く見受けられ、株主還元の意識も高まりつつあると考えられます。皆様が自分はどのような還元が好みであるかをこの記事で見つけられていたらゆとらはとてもうれしいです!!

  • 配当性向(%)=1株当たり年間配当金÷EPS×100
  • DOE(%)=年間配当金総額÷株主資本×100
  • 累進配当は、配当金額を維持or増配
  • 自社株買いにはシグナリング仮説FCF仮説という仮説が存在する
  • 総還元性向(%)=株主還元総額÷当期純利益×100

これからも様々な企業の分析を行っていきますので、よければ別の記事も読んでいただけるとうれしいです!!それではまた次の分析でお会いしましょう!!

注意

本記事で紹介している分析方法等は個人的な視点のもので、銘柄を推奨するものではございません。投資判断等は自己責任にてお願いいたします。また、本記事の分析は記事公開時の情報に基づいています。同日以降に発表された情報などは反映していませんので、あらかじめご了承ください。

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